能登の人工地震、デマか真実か?本当のところはどうなのか?

能登半島で発生した2024年1月1の地震について、SNS上で過去の映像や無関係な映像を地震と結びつけ、根拠のない人工地震の主張が広まっています。

NHKが行った分析によれば、2日午後5時半までに「人工地震」に関する投稿はおよそ25万件に上り、そのうち850万回以上が閲覧されています。

世間では地震が人為的に引き起こされたのではないかという憶測が広まり、不安が募っています。

しかしながら、これに対する具体的な根拠は存在しておらず、専門家の間では否定的な意見も出ています。

 

今回の地震に限らず、人工地震は、前々から注目されていました。

本記事は、人工地震とはどういうものなのか?

本当にそんなことが起こせるのか?

という内容で、徹底検証していきたいと思います。

*この記事では、地震に関する考えを述べていきますが、その際には、当事者の方々に不快な思いをさせる可能性があります。

もし自分がそう感じる可能性があるなら、この記事を読まない方が良いかもしれません。

令和6年能登半島地震

令和6年能登半島地震
項目 内容
発生日時 2024年1月1日16時10分
震源地 石川県能登半島
規模 Mj 7.6
最大震度 7
死者数 206人(10日午後2時の時点)
安否不明者 52
津波警報 大津波警報
被害地域 北陸地方、新潟県

この地震は、令和6年1月1日16時10分に、石川県能登半島を震源として発生した地震です。

最大震度7を記録し、石川県志賀町で観測されました。

また、北海道から九州地方にかけて震度6強~1を観測しています。

この地震により、死者126人(6日午後4時の時点)、負傷者は少なくとも516人にのぼっています。

地震発生を受け、気象庁は石川県能登に大津波警報を、日本海各地の沿岸にも津波警報・注意報を発表しました。

自然地震と人工地震の違い

自然地震と人工地震の違いを見てみましょう。

項目 自然地震 人工地震
発生原因 地殻変動、火山活動、地下水の移動など 爆薬、エアガン、ウォーターガン、スパーカー、バイブロサイスなどによる人工的な震源
発生場所 自然に発生するため、どこでも発生する可能性がある 人工的に発生させるため、特定の場所でしか発生しない
規模 マグニチュード1から10程度 自然地震よりも小さい
影響 建物の倒壊、津波、火山噴火など、大きな被害をもたらすことがある 周囲の環境に対する影響が懸念されることがある
利用 地震学、地質学、地球物理学などの研究に利用される 地中探査、地盤の安定性評価、地震の発生メカニズムの解明などに利用される

人工地震

引用元:読売新聞オンライン

地震の揺れには、早く伝わる「P波」と遅く伝わる「S波」があります。

通常の地震では、最初に感じる小刻みな揺れがP波で、後から来る大きな揺れがS波

今回の地震で震度6強を観測した福島県相馬市の防災科学技術研究所の観測点の加速度波形を見てみると、P波は上図の観測記録の15秒頃、S波が25秒頃に到着していることがわかります。

P波は徐々に大きくなり、S波はそれよりも大きい振幅を持つ。

 

人工地震

引用元:読売新聞オンライン

2016年9月の北朝鮮の核実験による中国黒竜江省の地震波形を見てみると、最初に大きなP波が到達する。

直後に坑道の崩落などによるものと思われる波が観測されるが、後ろに続くS波はそれに比べると小さい。

人工地震による波形
東京大・地震研究所の古村孝志教授によると、「人工地震」による波形には、
1.最初に観測されるP波が、S波よりも大きくなる(通常の地震ではS波が大きくなる)
2.最初に観測されるP波の立ち上がりが急になる(通常の地震では、紡錘型で徐々に大きくなる)
という傾向がある。

 この図を見比べてみると

自然地震と人工地震の違いはあきらかにみてわかるんですね。

本来の人工地震の目的

人工地震(じんこうじしん)は、人工的に起こされる地震動である。

主に、地中を探査する人工地震探査が目的とされています。

反射法による地中探査では、地表で人工的に地震波を起こし、それが地下で反射することを使って、地下の構造を調べることができます。

具体的には、人工地震を起こした後、その反射した地震波を地震計でキャッチして、波の形を分析することで、地下の岩や地層の太さ、形や密度、硬さ、水分含有量、そして地下水の流れを予測することができるそうです。

この方法は、地下に眠る鉱物や地下水を見つけたり、地盤が安全かどうか評価するときに使われます。

また、地震がどうして起きるのかを理解するのにも役立つという事です。

本来の人工地震は地中の構造や地層を調べるために役立っています。

浅層反射法

【原 理】

反射法地震探査は、地表で発生させた波が、地中の反射面(主に、速度や密度が変化する地層境界面)で反射して帰ってくるさまをとらえ、その到達時間その他の情報を用いて地下構造を探査する手法です。
元来、石油や石炭といった資源の探査に用いられ、高い実績をあげてきた手法であり、国内では、主に、近年の地震の多発に伴う断層調査や、海域における大陸棚の調査などに用いられています。

【測定方法】

地表に反射波を捉えるための受振器を展開し、人工震源で地震波を発生させて、反射波を捉えます地震波を発生させるための人工震源は、探査の目的震度に応じてカケヤから大型の震源車まで、様々なものを用います。

■反射法 測定概念図
人工地震
【特徴】

(長所)

  • 深い深度の地下構造を連続的に知ることができます。
  • 地層境界面の深度情報を知ることができます。解析結果は深度方向の反射係数(弾性波速度と密度の情報から得られる音響インピーダンスの変化情報)の分布図になります。
  • 探査深度は地表の受振器の展開可能距離によって様々ですが、おおむね地下数十m~1km程度です。

(短所)

  • 人工的に地震波を発生させて測定を行うので、周辺に大きな振動ノイズ源が存在する場合、測定の妨げとなる場合があります。
  • 山岳地等、急峻な地形においては用いることができません。

 

ところが、最近ではこの「人工地震」という言葉が本来の科学的な意味合いから外れ、異なる意味で広まっているように感じられます。

このような誤った使用が生まれると、正確な理解が難しくなり、誤解や混乱を招く可能性があります。

科学的な文脈での用語の正確な理解が重要ですね。

人工地震を主張する理由は

なぜ、人工地震説を唱える人が現れるのか?

今回の能登地震対してどうして人工地震と言えるのでしょう?

人工地震を起こす原理は主に2つ。 

まず1つ目は、地下に爆弾を爆発させて地震を引き起こす方法です。

これは核実験や地下の構造を調査するための実験で使われています。

そしてもう1つは、超音波や電磁波などのエネルギーを使って地震を引き起こす方法

ただし、これはまだ実用化されておらず、研究途中です。

 

人工地震説を流す人たちは、主にこの2つの方法を挙げて、人工地震が起こせると主張しているようです。

人工地震自体は起こせるといいます。

専門家の中には人工地震が現実的に起こせるものではないという見方が一般的。

多分それは、自然地震のような地震を起こせないという意味だと思います。

その理由には、以下の2点が挙げられます。

地下に爆弾を爆発させる方法の場合:地震を引き起こすには膨大な爆発量が必要であり、爆発による放射線や汚染物質の問題も懸念されます。

超音波や電磁波を使う方法の場合:まだ実用化されておらず、その効果や安全性についての検証が不足しています。

現在のところ、地震を特定の場所や規模で正確にコントロールする技術は存在していません。
したがって、科学的な根拠に欠ける人工地震説には慎重な検証が必要です。

 

ただ、今回のブログ記事の内容は人工地震が起こせるかどうかではなく

今回の能登地震や過去の大きな地震がなぜ人工地震であったと言われるか?ですよね。

 

知りたいのは・・

そこなんですよね~

能登地震・・人工地震は真実か?

注目されるのは、地震が石川県一帯の土地の強奪を目的に引き起こされた人工地震ではないかという疑念が広がっていることです。

これに関連し、X(旧:Twitter)上では2日16までに、人工地震についての投稿が25万6000件を超え、トレンド入りし続けています。

人工地震は真実か?① 地震が起きる前日に3回の爆発音?!

2023年12月31日、石川県の能登町で不可解な出来事が発生しました。

地元の変電所で何らかのトラブルが発生し、160世帯が突如停電に見舞われたというのです。

その日の14時頃、変電所での異変が報告され、近隣住民たちは「3回、爆発のような大きな音がした」と証言。

これにより、地元の住民たちは驚きと恐れを抱えることとなりました。

 

ところが、この驚愕の出来事に関するニュースは、現在では一切削除され、詳細は不明のままとなっています。

この事実から、地元では変電所のトラブルが能登地震と何らかの関連があるのではないかとの疑念が広がっていったようです。

報道に関与した北陸放送(JFC)は、能登町の変電所での爆発音の通報をもとに、停電の事実も踏まえ、記事を急いで配信。

TBS NEWS DIGやYahoo!ニュースなど、様々なニュースプラットフォームに情報が2時43分に広まりました。

 

しかし、現在その情報は消え去り、何があったのか詳細は分からない状態です。

 

この謎めいたトラブルと停電の事実を考えると、地元の人々は変電所での異変が、能登地震の前兆として捉えていたようです。

これにより、爆発音が3回も聞かれたという報告が、地元コミュニティで不安と興味を巻き起こしています。

 

一方で、事件の真相は闇の中に包まれたままであり、何が起こったのかについての真相究明が求められています。

地元住民の安全と安心を考えると、この謎めいた出来事に対する透明性が求められることは言うまでもありません。

能登地震前夜の「変電所での爆発音」記事、北陸電力の発表により削除

2023年12月31日、石川県の能登町で変電所での異変により停電が発生し、報道が広まった際、驚きと不安が広がりました。

 

しかし、後に北陸電力からの発表により、その記事が誤りであることが判明し、記事は全てのサイトから午後6時7分に削除されました。

北陸電力は、停電の原因が樹木の接触か倒木であったことを明らかにし、変電所でのトラブルはなかったことを報告しました。

 

これにより、地元の能登町での変電所での爆発音に関する記事は、人工地震工作の隠蔽ではなく、単なる誤りであることが確認されたと言えるでしょう。

 

報道元である北陸放送は、北陸電力の発表をもとに記事の誤りを確認し、迅速に対応。

記事の削除は、正確な情報を提供するための一環であったと言えます。

 

これにより、地元の住民たちの混乱や不安は一部解消されたことでしょう。

しかし、情報の正確性や透明性は常に重要であり、今後の報道においても慎重かつ正確な情報提供が求められます。

地元コミュニティは安心して生活できるよう、信頼性の高い情報が提供されることを期待しています。

人工地震は真実か?② 人工地震はスマートシティ計画のための策略?

過去の自然災害がスマートシティ建設計画と関連しているとの陰謀説が噂されています。

地震が石川県一帯の土地の強奪を目的に引き起こされた人工地震ではないかという疑念が広がっていること。

 

福島県や熱海、ハワイ州・マウイ島での災害後、スマートシティの建設計画が進められていたことが判明しており、これが事件の裏にあるのではないかとの疑惑が広がっています。

特に、マウイ島では火災がスマートシティ建設計画の一環として指摘され、さらに、日立製作所が関与していたことが報じられています。

同様に、熱海やカリフォルニア州でも土砂災害や山火事が計画された高速鉄道敷設予定地と関連していたという報道があり、これが偶然ではなく計画的な行動だったのではないかとの疑念が募っています。

石川県でも、加賀市や被害の大きかった珠洲市、能登市でスマートシティ構想が進んでいることが判明

これに対して、一部の声が「能登地域の住民の生活を壊し、家々を倒壊させて更地にし、すみやかにスマートシティ化を進めるために、地震を故意に引き起こしていたのではないか?との見方を示しています。

 

ただし、これは単なる陰謀説であり、確証はないことを理解しておくべきです。

情報の取捨選択は慎重に行い、真実を見極めるためには時間と調査が必要です。

地元住民の安全と安心が最優先であることを心に留めながら、冷静かつ客観的に事態を見守ることが求められています。

本来のスマートシティ計画とは

スマートシティは、いわゆるスマートな技術を駆使して、都市の悩みや問題を解決し、未来にわたり持続可能な街づくりを目指す計画のこと。

 

これは、ICT(情報通信技術)や新しいテクノロジーを使って、都市の生活をより便利でエコなものにしようというアイデアから生まれているようです。

日本では、2010年ごろからスマートシティが注目を浴び、いろんな企業や都市で実験が進んでいます。

国土交通省のホームページにもたくさんの情報があるので参考にしてください。

最近では、IoT(ネットに繋がるもの)、ロボット、人工知能(AI)、ビッグデータなどが進化して、社会全体に影響を与えるようになってきています。

これらの技術を使って、まちづくりに取り入れ、都市が抱えるちょっとした問題を解決していくことが求められているんです。

都市が抱えるいろんな問題に対して、新しい技術を駆使して、計画や整備、管理・運営を賢く進めて、みんなが幸せになる持続可能な都市や地域」を『スマートシティ』と呼んでいて、これを実現させようとしています。

だから、これからの未来では、スマートシティがますます身近になり、私たちの生活がもっと便利でエコになっていくことを期待していいのではないでしょうか!

スマートシティ計画

スマートシティは、ICT(情報通信技術)などの先端技術を駆使して社会問題を解消し、持続可能な都市作りを目指す概念です。

2010年頃から日本で注目を集め、実証実験が都市や企業で積極的に行われています。

1. 先端技術の活用

近年、IoT(Internet of Things)、ロボット、人工知能(AI)、ビッグデータなどの新技術の開発が進展。
これらの技術をまちづくりに組み込み、都市の抱える様々な課題に対処することが求められています。

2. スマートシティの定義

都市局では、「ICT等の新技術を活用しつつ、マネジメントが行われ、全体最適化が図られる持続可能な都市または地区」を『スマートシティ』と定義。
これに向けた計画、整備、管理・運営などが進められています。

3. 実現への取り組み

スマートシティの実現に向け、企業や自治体は様々な取り組みを行っている。
ICT技術を活かし、都市全体を効率的かつ持続可能なものとするための努力が行われている。

まとめ
スマートシティは、技術の進歩を活かし、都市の持続可能な発展を目指す概念であり、日本でも積極的に導入が進んでいます。新技術の取り入れや最適なマネジメントにより、都市の課題解決や質の高い生活環境の構築が期待されています。

人工地震は真実か?③ 政府が裏金問題の国民意識を逸らすために地震を起こした?!

また、突拍子もないことを言う人が現れていますね。

政府が裏金問題の国民意識を逸らすために地震を起こしという主張をする人々の心理には複数の要因が絡んでいる可能性があります。

以下はその一部ですが、これらの要因は一概に当てはまるわけではないことをあらかじめ言っておきます。

不信感と疑念:

信頼の欠如や政府に対する不信感がある場合、人々は異なる出来事や現象に対して疑念を抱きやすくなります。

政府の行動や情報に疑義を持っている人々が、自身の立場を確認しようとして異なる出来事を結びつけることがあります。

情報選択バイアス:

人は自分の既存の信念や意見に合致する情報を好む傾向があります。

政府が裏金問題を逸らすために地震を起こしたとする主張は、既存の不信感や政府批判と整合的なものであるため、これに傾倒する人がいます。

不確実性への対処:

大きな出来事や社会的な問題に対しては、人々が理解しにくい不確実性が伴います。その不確実性に対処するため、陰謀論や簡単に説明できる理論が引き寄せられることがあります。

権力への疑念:

政府や権力者に対する一般的な疑念が、彼らの行動や意図を疑う土壌を提供します。裏金問題といったスキャンダルが発生すると、それに繋がる出来事に対しても特に慎重な検討が行われることがあります。

コントロールの感覚の喪失:

大きな出来事や問題に直面すると、人々はコントロールの感覚を喪失しやすくなります。

それを理解しやすい説明に結びつけることで、一定のコントロール感を取り戻そうとする傾向が見られます。

 

これらの要因が組み合わさり、陰謀論や政府批判の傾向を持つ人々が、地震などの自然現象に対しても異なる解釈をすることが考えられます。

 

もしこんなことが本当にあるのなら、ドラマや映画みたい~

 

って 言ってる場合じゃないですよね!!

もし、人工的にこんな地震が起こせるなら今後起こるであろう巨大地震を少しずつ開放?するような

事はできないもんでしょうか?

 

といいたいです。

 

 

ただし、これもまた単なる陰謀説であり、確証はないことを理解しておくべきです。

能登地震・・人工地震はデマか?

気象庁によると、今回の地震は地下の岩盤が割れ、片側が乗り上げる「逆断層型」の地震だと解析されました。

また、観測されたマグニチュード7.6の規模は、核実験でさえ引き起こせないほどのエネルギーで発生したものです。

そのため、「人工地震」という主張は、科学的な根拠がまったくない誤った情報です。

人工地震はデマか?① 震源の深さまで人間は掘れない

防災科学技術研究所の藤原広行部門長が強震動予測において、今回の地震に関連して「震源の深さ」に焦点を当て、人工地震説を否定しました。

藤原さんは、「今回の震源が深さ16キロとされていますが、これほど深い場所まで穴を掘ることは、現代の技術では不可能です」と指摘しています。

日本で最も深い穴である新潟県の資源探査用のものでも深さは約6300m、海底探査船「ちきゅう」が掘削する最深部も3000mで、いずれも現代の技術の限界を示しています。

世界的にも最大級の穴はロシアやカタールで12キロほどであり、それを掘るだけでも数百億円の予算がかかるとのことです。

このような事実を考えると、今回の地震が人工的に引き起こされたものではなく、人工地震説はデマであることが明らかです。

技術的・経済的な側面からも、そうした主張は根拠がないと言えるでしょう。

人工地震はデマか?② M7クラスの地震を人工的に引き起こすことはほぼ不可能

M7クラスの地震を人工的に引き起こすことが不可能な理由
項目 内容
エネルギーの膨大な量 M7の地震を発生させるには、膨大なエネルギーが必要です。地球の地殻を動かすほどのエネルギーは、通常、天然の地震が引き起こすものであり、それを人工的に再現するのは技術的に難しいです。
地下の複雑な構造 地球の地下は複雑で不均質な構造を持っています。地震を引き起こすためには、地下の岩盤や断層を特定し、それに作用するエネルギーを正確に制御する必要があります。しかし、地下構造の正確な理解や制御はまだ未解明な部分が多く、これが困難さを増しています。
安全性と環境への影響 人工的な地震発生の試みは、巨大なエネルギーを使うため、安全性や環境への影響が大きな懸念となります。特にエネルギーの解放に伴う地球や地下水への悪影響が考えられ、それをコントロールすることが難しいです。
法的・倫理的問題 人工地震の実験は、国際的にも法的および倫理的な問題を引き起こす可能性があります。地球の環境や他の国に対する影響を検証することが求められ、そのプロセスは厳格な規制の下で行われるべきです。

本当のところはどうなのか?科学的に考えてみよう

ネット上で「能登地震は人工地震じゃないか?」というが広まっているようですが・・・

でも、科学的に考えてみると、それはなかなか難しい話なんですよ。

 

まず、「人工地震」っていうのは、理論上は可能だとされています。

 

例えば、北朝鮮が核実験をすると、微小な地震が起きることがありました。

でも、これは爆発によるもので、深さが浅いし、人々に被害が及ぶことはないんです。

今回の能登地震はマグニチュード7.6。深さは16kmもあるんです。

これは普通の地震と同じような深さで、科学者が計測している情報からも明らかなんです。

 

巨大な爆発を起こすためには、もっと深い穴を16km掘らないといけないし、それには膨大なお金と技術が必要です。

それに、もし日本国内で巨大核兵器を使ったり、大規模な工事をしたりしていたら、たくさんの目撃者がいてそれは絶対に隠しきれないでしょう。

科学者や専門家もそんなことが行われているならば知っているはずです。

ましてや、16kmの深さでの爆発って、普通の工事じゃできないことも確か。

 

それに地震の波形が異なるんです。

自然に起こる地震と人口地震では揺れ方が違うんですよ。

 

それに、今回の地震で放射線などの放射性物質が計測されていないし、科学者たちが異変を感じているわけではありません。

だから、これは単なる陰謀説や噂であって、科学的に見ても「人口地震」だと断定するのは難しいんです。

 

気象庁も地震のメカニズムを「逆断層型」と推定し、人工地震の可能性は示していません

また、京都大学防災研究所の西村卓也教授も、「今回の地震が人工地震であることは考えられない」と断言しています。

 

西村教授は、地震波や地殻変動を詳しく観測し、自然の地震と何ら変わらない特徴を持っている」と述べています。

彼は地震の深さが約15キロで発生していることを指摘し、その深さまで人間が穴を掘ることは技術的に難しく、また、発生した地震のエネルギー量も人工的に作り出せる範囲ではないと説明しています。

 

自然地震と人工地震の違いは、地震波の波形に表れます。

しかし、今回の地震では人工地震の特徴は全く見られず、科学的な根拠も示されていません。

 

したがって、能登半島地震が人工地震であるという主張には信頼性がなく、専門家の見解からもその可能性は否定されています。

 

 信頼できる情報と、冷静な判断が大切ですね。

最後に

能登半島地震について、「人工地震」説がSNS上で広がっています。

このような主張は以前の地震でも見受けられ、一部では「地震波形にP波が見当たらない」といった理由で裏付けられることがありますが、これらの主張は専門家によって否定されています。

 

過去の事例からも分かる通り、災害時には多くの人が不安を感じ、情報を求める中で誤った情報や偽情報が広まりやすくなります。

そのため、感情的な情報や動画に惑わされず、冷静に対応することが重要です。

特に、被災地の救助活動や避難の際に混乱が生じる可能性があるため、信頼性のある情報源を確認し、行政や報道機関の情報を頼りにすることが必要です。

 

また、理屈や構造に関する知識があれば、不安を感じずに情報を冷静に判断できます。

知識があることで、根拠のない主張やデマに流されず、的確な情報を得ることができます。

 

安易に情報を信じ込まず、冷静に対応することで、不安を軽減し、正確な情報にアクセスしましょう。