松本人志が活動を休止したのは裁判で文春に勝つためだった！くわしく解説

2024年1月8日、お笑い芸人の松本人志（まつもと　ひとし）さんが活動を休止するという驚きのニュースが飛び込んできました。

その真相に迫りつつ、彼の活動休止が裁判で週刊誌文春に打ち勝つための一大プランである可能性について考察してみましょう。

活動を休止したのは戦略だった

YoutuberでおなじみのメンタリストDaiGoさんが、

松本人志さんが活動を休止したのは、文春に勝つための戦略だったのではないか？　と話されています。

一体、どういうことでしょう？

ここでは、松本人志さんが、活動休止することによって、裁判で文春に勝つポイントを3つ解説していきます。

ポイント①　松本人志さんの損害賠償戦略に迫る

引用元：日刊ゲンダイ

2024年　1月8日　松本人志さんが活動休止に踏み切ったことが話題となりましたね。

 

一般的には週刊誌との法的戦いは難しく、賠償が難しいことが多い中、

なぜ今回のような活動休止に踏み切ったのか、考えてみましょう。

 

まず、文春に対する名誉毀損で取れる相場は大抵が200万から400万程度で、

その金額では文春が儲かっている規模に比べると痛みを感じないことが多いようです。

 

芸能人のスキャンダルで文春が何億もの利益を上げている場合、
200万や400万では文春にとっては取るに足りない金額となります。

 

そこで、松本人志さんが取った戦略として、活動休止をして、損害倍書を求めるということが考えられます。

なぜなら、休止によって発生する経済的な損害を客観的に示すことができ、
損害賠償を求める際に有利になる可能性が高まるからです。

文春に掲載された記事の影響で、松本さんが1年間の番組活動を休むことになった場合、
その結果生じる経済的損失は数十億規模と考えられます。

 

この金額は週刊誌にとっては大きな負担となり、損害賠償が認められた場合、週刊誌がつぶれることすら考えられるほどです。

ここで重要なのは、松本人志さんが活動休止を裁判のために行ったという明確なステートメントです。

 

これによって、活動休止の原因が文春による記事であることが認識され、その結果として発生する損害賠償を求める戦略が成り立つのです。

 

もちろん、裁判が進行する中で真実が明らかになるかどうかは分かりませんが、
この戦略は損害賠償の明確化を図り、文春にとっては巨額の賠償を払うことが避けられない状況を作り出す可能性があります。

松本人志さんは、自身の名誉を守るためだけでなく、文春との法的な戦いにおいても知恵を絞り、
賢い戦略を立てているのではないでしょか。

裁判が進展するにつれ、真実が明らかになり、どのような結末を迎えるのか、注目が集まりますね。

ポイント② 　週刊誌との法的戦いと二次被害の巧妙な防止策

松本人志さんが活動休止に踏み切った背後にある、法的な戦略と二次被害の防止について考察してみたいと思います。

法的戦いと損害賠償の明確化

先程の記事でお話ししたように、松本人志さんは文春に対して損害賠償を求め、そのために活動休止という手段を選んだと考えられます。

しかし、これはあくまで法的な戦略だけでなく、損害賠償の明確化も含まれています。

名誉毀損や事実無根の報道が、往々にして賠償を難しくする要因となります。

しかし、活動休止によって発生する経済的損失を客観的に示すことで、賠償額を高める効果が期待できるのです。

これは戦略的な動きであり、真実の証明にもつながる可能性があります。

二次被害の防止策としての活動休止

二次被害、つまりファンや視聴者から企業に向けられるクレームや圧力が、芸能人や番組にとって大きな問題になります。

松本さんが活動休止を選んだ理由の一つは、おそらくこの二次被害を最小限に食い止めるためだと考えられないでしょうか。

文春が書いた記事が原因で企業にクレームが殺到することを防ぐためです。

誤解や誤情報が広まることで、企業は迅速に対応を迫られ、説明責任を果たす必要があります。

しかし、松本さんがはっきりと活動休止の理由を述べているため、番組に対しては
「もう松本さんは関係ない」と明確に伝えることができるようになります。

 

これによって、企業が不安に感じるクレームに対する対応が容易になり、広告やスポンサーの撤退を防ぐことができ、

二次被害の発生を最小限に食い止めることができるでしょう。

松本人志さんの戦略的な活動休止は、文春との法的な戦いだけでなく、二次被害を防ぐ賢い戦略としても評価できます。

進展が注目される中、真実が明らかになり、どのような結末を迎えるのか、ファンとしても期待が膨らみますね。

ポイント③　裁判終了後の復帰への余裕と期待

彼の裁判終了後の復帰について余裕を感じさせるポイントを見ていきましょう。

まず、松本さんの資産が十分に豊富で、一生を遊んで暮らせるほどのものがあると思われます。

そうした背景から、彼が引退や活動休止を考えても不自然ではありません。

しかし、一方で彼が選んだのは裁判との戦いでした。

これは、彼が真実を追求し、社会に正義を訴えるために積極的な行動を起こす意向を示しています。

裁判において、例えば1年経ってもなお続いている可能性があるという指摘があります。

これは、記者やメディア関係者たちが体力的な限界に達してしまう可能性があることを示唆しています。

一方で、彼らが松本さんの騒動を報道し続けるのは、その騒動が利益をもたらすからであり、真実追及よりも商業的な要素が影響していると指摘されています。

ここで注目すべきは、松本さんが裁判で勝利した場合、その余韻が1年経過してからも鮮度を保てない可能性があるという意見です。

レジェンドの松本さんが一定期間休養を取り、裁判終了後に堂々と復帰する姿勢は、ファンや視聴者にとっては期待感を高めるでしょう。

多くのアーティストやバンドが10年ぶりの復活でファンを引き寄せる例があるように、松本さんもその影響を受けやすいとされています。

ブームを起こす一発屋ではなく、レジェンドとしてのスタンスが彼にとって利点となるでしょう。

つまり、彼が裁判をゆっくり進め、それが終わった後の復帰は余裕の表れと言えるのです。

裁判終了後、休息期間を経て、松本さんの舞台復帰が待ち遠しいものになることでしょう。

裁判を通じて明るい未来が広がることを期待しつつ、松本さんのこれからの動向に注目していきましょう。

文春は証拠が出せない？

文春と証拠の関係について考えてみましょう。

文春が一体なぜ証拠を出せないのか、その謎に迫ります。

真相の一端を垣間見るために文春が証拠を握ることの難しさについて探ってみましょう。

果たして文春の真意は一体何なのか、興味深い事実が明らかになるかもしれません。

スクショの法的なカギ

文春と証拠の関係に焦点を当て、裁判において証拠がどれほど重要なのかについて考察していきます。

文春が裁判で証拠を出せない理由について、法的な側面から見ていきましょう。

まず、文春が裁判で負ける傾向がある理由の一つは、証拠の不足です。

例えば、文春が掲載した記事に関する証拠を提出できないと、その情報が真実であることを裁判で立証するのは非常に難しいことです。

記事に記載された事柄が事実であるかどうかは、証拠によって明確に示される必要があります。

特に、文春が引用しているLINEのスクリーンショットなどの電子証拠は、法的な価値が限定的です。

弁護士によっては、LINEのスクリーンショットが本人確認ができないため、裁判での有効性が低いとの見方をします。

実際には合成されたものである可能性も考慮され、本人がそのやり取りを行ったのかどうかが疑問視されることがあります。

また、文春が提供する証拠が本人確認ができない場合、スクショを証拠として提出しても法的な説得力が低まります。

そのため、文春が記事の真実性を主張しようとしても、具体的な本人確認が難しい場合、裁判での勝訴は難しいでしょう。

LINE側が本人確認を行っていても、それが裁判で有効とされるかどうかは状況によります。

刑事裁判でない限り、LINE側も個人情報やプライバシーの観点から、提供することが慎重に検討されることが多いです。

結局、文春が真実を証明するためには、確かな証拠が必要となります。

 

この点で、裁判においては文春が証拠を出せないことが問題視され、真実の追求においては証拠が不可欠であることが浮き彫りになります。

文春と真実との戦いは、裁判の舞台裏での証拠の取り決めが鍵を握っています。

証拠の妥当性と信頼性が問われるなかで、松本人志さんのように真実を追求する姿勢が評価されることでしょう。

録音 ～盗聴の法的カギ～

もし、録音されたものが証拠として提出されたとしたら？に焦点を当て、考察してみたいと思います。

録音が法的にどのように扱われるかについて、少しご紹介します。

録音は一般的には相手の同意なく行われることが多く、その場合、盗聴的な要素が含まれます。

法的には、相手の同意なく録音された音声は証拠として認められない場合が多いです。

これは、プライバシーの侵害や個人の権利を守るために、法律で厳しく規制されているためです。

今回の週刊誌と松本人志さんの事件においても、もし相手の同意なく録音された場合、それが法的な証拠として認められるかどうかは疑問視されるでしょう。

裁判においては、文春が松本さんが行ったと主張する事実を確実に証明しなくてはなりません。

しかし、録音が法的に有効な証拠として認められない場合、文春側はその主張を裏付けるのが難しくなります。

相手の同意がない限り、録音が証拠として有効であることはまずありません。

つまり、文春が裁判で松本さんが行ったと主張する内容を裏付けるためには、他の手段で確実な証拠を提示しなくてはなりません。

録音が法的に有効な証拠となる難しさがある以上、文春が証拠を出せない可能性が高いと言えるでしょう。

真実の追求が裁判の場でどのように進展するか、注目が集まりますね。

文春のタレコミと裁判の厳しい現実 ～利害関係と真実の探求～

文春へのタレコミについて考えてみたいと思います。

文春が何かしらの情報を手に入れる手段として使う「タレコミ」、これには様々な事情や利害関係が絡んでくるようです。

文春に情報を提供する側、つまりタレコミをする側は、警察に相談すると自らも事情を明かさなくてはならないし、証拠を提出しなければなりません。

このプロセスが、文春の記事が真実であるかどうかを裏付ける難しさを生んでいると考えられます。

タレコミをする人たちの中には、警察による調査が自分にとって都合が悪くなることを避け、文春に情報を提供するケースもあるでしょう。

タレコミ側の人っていうのは相手を悪く言いたいわけじゃないですか

文春側はタレントを悪く書いてお金欲しいわけじゃないですか。
利害関係が一致してるんで、文春はその情報を元に記事を作成し、共犯関係が成り立つわけです。

文春は「ちゃんと取材している」と強調しますが、その取材結果がどのように編集・切り取られるかは疑問が残ります。

記事のコンテンツが編集によって歪曲され、真実が隠れることもあります。

裁判においては、これらの問題が文春側の不利な立場を招く可能性が高いです。

つまり、文春がタレコミを受けて記事を書く場合、利害関係が絡むことや記事の信憑性に疑念が生じることがよくあるのです。

真実追及と売上アップのバランスを取る難しさが、裁判において文春側に不利な結末をもたらすかもしれません。

真実の一端を知るためには、事件の進展や裁判の行方を注視する必要があります。

どちらが正しいかはまだ分かりませんが、興味深い展開が続くことでしょう。

文春の謎　証拠を握っているのになぜ警察に行かないのか？

文春が事件に関する証拠を握っている場合、なぜ警察に行かないのかという疑問に迫ってみたいと思います。

一見簡単な問いかけにも裏に潜む複雑な事情があるようですね。

文春が松本人志さんについて、本当に確かな証拠を手に入れているなら、なぜ警察に行って届け出ないのでしょうか？

一般的な常識から考えると、警察に届け出て捜査が始まり、確定情報として報道されれば、文春の記事は一層注目を浴び、売上も伸びるはずです。

しかし、これが実現されていないことから、証拠の有無に疑問符がつきます。

もし文春が確かな証拠を持っているなら、なぜ積極的に警察に協力し、捜査を進めないのでしょうか？

一つの考え方として、文春が証拠を握っていない可能性が浮上することです。

もしその証拠が本当に確かであれば、法の下で正当な手続きを踏むことが理にかなっています。

しかし、もし文春が証拠を持っていない場合、警察に協力することはできないため、記事の信憑性が問われることになります。

文春が警察に行かない理由には、記事の信憑性や証拠の有無が影響している可能性が高いです。

もしそれが真相であれば、文春が本当に手にしているのは疑念のある情報かもしれません。

真実がどこにあるのかはまだ明らかになっていませんが、事件の進展を見守りつつ、どの情報が信頼できるものなのかを見極めていく必要がありそうですね。

追記　第1回口頭弁論東京地裁で開かれる

3月28日、文藝春秋と松本人志氏の対決が、注目を集めた第1回口頭弁論が東京地裁で行われました。

民事訴訟では口頭弁論などには本人ではなく、代理人となる弁護士が出廷するのが一般的なため松本人志氏は、第1回口頭弁論のこの日、東京地裁に姿を現していません。

口頭弁論は、わずか4分で閉廷しています。

 

文藝春秋側が記事について、「お笑い界の巨匠が性的行為に及んだ事実を報じた」と主張。

一方、松本氏は強要の客観的証拠の不在を主張し、記事が芸能活動にマイナスの影響を与えたと反論しました。

そして、松本氏はさらに、「事実の認否ができない」などとして、

記事に記載のある女性の名前や生年月日、顔写真などを明らかにし、個人を特定するよう求めているようです。

 

真実の探求と個人の権利の間で揺れ動く法廷の中で、一体どのような判断が下されるのでしょうか。

ますます注目が集まりますね。

 

次回は6月5日に、非公開の弁論手続きがオンラインで開かれる予定です。